ビジネスでのコモディティ担当者の意味とは
コモディティは製造業や工業でのビジネス分野で使われる場合、原材料の意味で使われる場合と、いわゆる図面等を取り交わしていない汎用品や市販品を指している場合とがあります。これは主として調達や購買担当者が使う場合の用法で、世間一般では投資分野での先物取引での対象品を意味する用法と、マーケティング分野で一般化していて差別化が難しくどの企業から購入しても大差ないものという意味での用法が多いため、人によっては違和感があるかもしれません。
企業によっては、自社で製造している製品を生産するのに使用する原材料のうち、部品等ではないものと定義していることもあります。
工業分野の製造業での調達は、その多くが自社の製品のために特化したものが使われています。例えば部品にしても、仕入先はその部品を当社の為だけに製造し納入しているというような自社仕様特化型のものが多いということになります。
原材料にしても製品カタログに載っているものというよりは、需要数によっては成分や仕様に自社独自の性能を出すために何かを添加してもらって自社専用品にしてもらっているケースも多々あります。このため、簡単に仕入先や部品を変えられない事情もあります。
こうしたものに対し、どこからでも買えるもの、供給しているメーカーがどこか特定の客先向けというわけではなく独自にスペックを決め、どの会社に対しても販売するような汎用品はコモディティとして定義し、調達担当者を分けて運用することもあります。
コモディティの場合は極論すれば、いかに安く、希望納期で確実に入手できるかという点が重要であり、技術担当と折衝する等の開発支援の要素がありませんのでそうした業務を期待しているバイヤーとしては面白みはやや欠けるかもしれません。ただし汎用品であっても、マーケットの影響は影響を受けますので、原材料、たとえば金属相場やエネルギー、特定のポリマーや薬剤、原油等の価格変動の影響は受けます。
また、汎用品であってもメーカー側で廃番にして今後製造しなくなったというようなこともあります。自社専用品ではないがゆえに、この辺りの情報も事前に入ってくるかというと微妙なところで、いきなり購入できなくなったということもあり得ます。この場合は代替材を急ぎ手配しなければ自社の生産に支障が出て客先に対しては納入できないという最悪の事態になりますので、複数社の候補があることが前提です。
反面、販売するほうとしては過当競争に陥りがちなため、市場で最大のシェアを持っているマーケットリーダー以外は撤退してしまっているような商品もあります。
逆に代替調達先がないような場合は安全在庫を多めに持っておいて、万が一の場合の時間稼ぎをするというのも選択肢の一つですが、根本的な解決先にはなりませんので少なくともコモディティの供給不安に関する情報は日頃から収集しておく必要はあります。
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