英語での住所表記の仕方|日本の住所を英語で書く

2013年5月20日更新
日本の住所を英語で

よく英語での住所の書き方がわからないという話を聞きます。日本の住所を英語で書く、ということであれば、相手がその表記で郵便物を送ることを想定すると、海外から発送されたものは基本的にJAPANの部分で国が振り分けられ、それ以降の住所については日本国内に入ってから問題となる部分です。日本国内での配送は、当然日本人が行うことが大半なので、その人たちに見やすく、わかりやすい表記であればよいということになります。

では、JAPAN以外は日本語でもいいのか?となりますが、筆者が試したところ、信書であれば普通に届いたこともありますが、クーリエなど海外から日本のドアからドアへの配達(Door to door)を行う業者などによっては受け付けてくれません。また、相手も含め、その手紙を仲介する人や機械での読み取りなども考えると、アルファベット表記、つまりローマ字表記で書くほうが無難となります。

なお、海外とやり取りしている人には言わずもがなですが、日本語の文字は海外のパソコン環境では対応フォントを入れていない人もいるので、文字化けや文字がつぶれてしまっているということが多いです。アルファベットならこうした心配が起きません。

英語で住所を書く場合、原則としては、日本の住所は郵便番号と日本国という部分を最後に、それ以外は逆から書いて いきます。以下に横浜市役所の例で説明します。

〒231-0017 神奈川県横浜市中区港町1丁目1
1-1 Minato-cho Naka-ku Yokohama-shi Kanagawa-ken 231-0017, JAPAN
1-1 Minato-city Naka-ward Yokohama-city Kanagawa pref 231-0017, JAPAN

県は英語ではPref.と略されることが多く、正式にはprefectureと書きますが、なくても問題ありません。また、上段の例のように”ken”と県をそのままローマ字で表記しても問題ありません。むしろ、こうした日本行政区画名をそのままローマ字にしたほうが正確といえます。県や区、市などをローマ字表記ではなく、「英語(英単語)」に直す必要があるのは郵便物や荷物に使う場合ではなく、たとえば英語圏での何らかの登録に使うなどの場合が考えられます。

この場合は、行政区画の英訳としては次のようなものがあります。なお、都道府県や市町村などの構成は、国ごとの行政区画によって決まりますので、国が違えば、それぞれを意味する「範囲」も異なってきます。国の制度によるため、このあたりは厳密に対応させることはできず、英訳もできないことは海外でも常識的な方であれば分かっているとは思います。

住所、番地、丁目、都道府県、区などを英語にする場合
都道府県 Prefecture (pref.) 東京都はTokyoもしくはTokyo Metropolitan Government(行政組織そのものを示す場合), Tokyo prefectureなど。北海道はそのままHokkaido、京都府、大阪府もそれぞれ府をprefectureと訳します。英語に直す際、都道府県を省略するケースもよく見ます。
wardがあてられます。Minato ward(港区、名古屋や大阪)、Aoba ward(横浜市の青葉区など)。ただし東京23区はcityの語があてられることが多いです。Chiyoda city(千代田区)、Setagaya city(世田谷区)など。
cityは市や町の英訳語として使われます。
一般的にはtownですがcityをあてることもあります。
日本では村が集まったもので、諸外国とは意味する内容が異なることが多いです。countyと英訳されます。ただし、この用語を使うのは米国なので厳密には-gunとしたほうが正しい表記です。国によって「郡」の呼び方はまちまちです
villageと訳します。
丁目 1丁目ならば1-chomeなど。単にハイフンでつないでもよいでしょう。
番地 番地部分は英訳せず、ハイフン(−)でそのままつなぐ、もしくは22-banchiのようにローマ字表記に。

ただし、英語の場合、住所を上記のような順番で書いてある限り、末尾に近い部分に、国、postal codeやzip code(郵便番号)、県や州に相当するエリアが順番に書かれているものと解釈されますので、英語で住所を登録するなどの場合で該当する行政区画がない場合は、行政区画を書かないというのも一つの方法です。

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