自動車部品におけるEDI|電子データやeかんばんでやり取りが行われる受発注管理

2016年5月25日更新

自動車メーカーへ部材を納入する立場にあるサプライヤーは、自動車メーカーが採用している受発注システムを用いて内示情報を受け取って次月の生産計画や材料発注計画を立案し、発注データに基づいて指定された場所へ指定された製品を納入することになります。

納入の頻度がほぼ毎日であることが多く、また点数や数量がきわめて大きいのが自動車業界の特徴であり、このため、紙で発注を行っていたのではそれだけで膨大な管理コストがかかってしまいます。

また自動車部品は三発内示といって、当月の確定発注、次月内示、次々月内示といった具合に、3ヶ月先までの予定を提示し、サプライヤーはそれらに基づいて準備を行うことから、扱うデータの量もきわめて大きくなります。

自動車メーカーやそれにつらなるティア1メーカーとの取引の多くでは、現状、EDI(Electronic Data Interchange)がほとんど必須となっています。一時は自動車メーカーだけでなく、その一次サプライヤー、二次サプライヤーもそれぞれ独自のEDIを使っており、取引先はその数だけシステムを導入せねばならず、使い方含め習得にも時間がかかり、それなりの管理コストもかかっていましたが、現在はEDIは標準化の流れにあります。

もっとも、平準化納入の考え方がベースにあるトヨタ殿とそれ以外のメーカーとでも根本の考え方が異なることもあり、標準化は容易ではなく、現在は下記のような名称の各社のEDI系システムが使われています。こうした自動車メーカーへ直接納入するティア1メーカーも、それぞれ独自のシステムを持っていることがあるため、その取引先はそうしたシステムの導入が求められます(取引量にもよりますが)。システムの導入コストがかなりのものになるため、おいそれとは変えられない事情もありましたが、徐々に更新されつつはあります。

取引先がシステムを導入していない場合は通常通り、FAXなどで発注書と内示情報が届くため、それを自社のシステムへどこかの部門が打ち込んで活用する、という流れとなります。部品メーカーによってはこのようにさまざまなチャネルが併存している状況です。ただし、自動車メーカーへ直接納入するティア1メーカーの場合、各社のシステムを利用することはほぼ必須といえます。

自動車メーカーごとのEDI、受発注・内示システムの名称
自動車メーカー名 システム名称 通称 タイプ
トヨタ(トヨタ自動車) TOPPS(Toyota Parts Procurement System、eかんばん)、TNS(EDI系) イーかんばん、共通EDI EDI系ほか
ホンダ(本田技研工業) IMPACT-III インパクト EDI系
日産(日産自動車) PARTNERシステム、VAN(直送部品)、WEB-EDI(日産新支給システム) EDI系、CAD系
いすゞ(いすゞ自動車) 新IDCOM アイディーコム EDI系
マツダ JUMP ジャンプ EDI系
三菱自工(三菱自動車工業) M-EDI エムイーディーアイ EDI系
スズキ SNET エスネット EDI系

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